屠蘇の酔いが醒めかけたあたりで、早朝に買い込んだ元日の朝刊各紙（朝日、読売、毎日、産経、日経）に目を通すことにした。
目が覚めるようなスクープを元日の朝刊に、と考えても、とっておきのネタを正月まで取っておける時代じゃない。さっさと記事にして新年を迎える。大方の記者はそう考えるが、新聞をつくる側は元日の紙面を大特ダネで飾りたいと願い、ネタ探しを記者に迫る。
その結果、読売が遅々として進まぬ普天間移設問題の打開策、毎日が久間元防衛相の1億円受領疑惑、産経がメコン地域5カ国の物流網整備に2000万�砲量欺�資金協力を、1面トップで報じている。
朝日は、社会部の特ダネ（「防衛利権 秋山氏側法人に照準」）を脇に置いて、地球温暖化関連の企画（「環境元年」）をトップに持ってきた。初回の見出しは「怒る天 人に牙 温暖化の脅威 急加速」。「緑」や「水」の奪い合いが紛争の下地をつくっている実態をルポしている。
日経も1面トップは、円の存在感低下の背景を探る連載企画（「YEN漂流 縮む日本」）の初回。
2紙ともたいへんな分量だ。毎日並みに字が大きければいいのだが、と目をしょぼつかせながら読んだが、大仰な特ダネ仕立ての記事を読まされるよりはましである。
社説は、朝日（「平成20年の意味 歴史に刻む総選挙の年に」）、読売（「多極化世界への変動に備えよ 外交力に必要な国内体制の再構築」）、毎日（「08年を考える 責任感を取り戻そう まず政治から『公』の回復を」）の3紙が、迅速な政治決定を困難にしている国会の“ねじれ現象”の問題を取り上げ、打開策として朝日と毎日は解散・総選挙の早期実施、読売は重要政策・法案を「遅滞なく次々と断行」するために憲法上認められている2/3再可決条項の積極活用を、と従来の主張を繰り返している。
産経は、「主張」を1面に持ってきて、「年頭に」というタイトルで論説委員長が「“危機の20年”へ備えと覚悟」を説いている。日経は温暖化の社説。日経の読者なら、見出し（「低炭素社会への道 国益と地球益を満たす制度設計を」）を見ただけで、中身は察しがつくだろう。
今年は京都議定書で先進国が約束した温室効果ガスの削減目標を実行に移す第1約束期間（2008〜2012年）の初年度に当たり、7月にはポスト京都議定書が最大のテーマとなるG8サミット（主要国首脳会議）が洞爺湖で開催される。元日の朝刊では社説で温暖化を全面的に取り上げたのは日経だが、他紙もこの問題に触れており、1面企画では朝日のほかに毎日（「暖かな破局��/第2部 地球からの警告」）が、別刷りでは朝日（「生命潤す繊細な星」）と読売（「環境の世紀を生きる 温暖化異変」）がともに第4部で温暖化を特集している。
ポスト京都議定書といえば、年末に朝日や毎日が、福田首相が1月下旬のダボス会議（世界経済フォーラム年次会合）で温室効果ガスの数値目標の設定方針を表明する、と報じていた。洞爺湖サミットの勉強に余念がない福田首相、地球温暖化問題の学習はどこまで進んだのだろう。
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2008/01/02(水) 22:08:29 | 最新ブログをまとめて検索